Program <プログラム>

Total Marketing Project(TMP)の概要

 新たなビジネスチャンスを発見し、成長軌道に乗せるプログラム。それがプラス経営オリジナルのTMP(Total Marketing Project)です。

TMPプログラムの導入成果

売上高アップ
  • 圧倒的な集客力向上
    • 住宅に特化したプラス経営ならではの豊富な経験と、優れたマーケティング能力により、御社の強みと、時代が求めるマーケットのウォンツを結び付け時流に乗ったBRAND(業態)を開発します。時流に乗った他に無いBRANDは圧倒的な集客力を発揮します。
  • 客単価の向上
    • 新たな価値を創造することにより、会社や商品やサービスの魅力度を向上させます。魅力は付加価値となり客単価を向上させます。 競争力をアップさせ、競争優位を確保します。競争優位により来場から契約までの確率を向上させるとともに、値引きやサービスを減少させ客単価が向上します。
生産性向上による収益性のアップ
  • 生産性の向上
    • 注文住宅事業の収益性は、社員の生産性に起因します。生産性は「請負型」か「提案型」かによって大きく左右されます。TMPはBRAND力を高め、提案型に必要な「ありがたみ」を確保し、大きく生産性を向上させます。
  • 収益性の向上
    • 社員一人当たりの粗利を1200万確保します。BRAND経営を行う場合、損益分岐点が1000万程度となります。200万×社員数が営業利益となります。(人材の先行投資分は別)
強固な組織体質の形成による、中長期的発展が可能
  • 人材採用・育成力の向上
    • BRAND力を高めることは、圧倒的な人材採用力の向上につながります。優れた人材を採用することにより、明日の経営資源を確保します。
    • 自社BRANDを確立し、業務のオペレーションを確立させます。そのことにより、人材の配置・育成・処遇という人事システムを確立させます。
  • 経営幹部(後継経営者)の育成
    • 新たなBRANDリーダーを育成していくことは、最も効果的なリーダー育成の場となります。BRANDを形成していくには、TOPの強烈なリーダーシップが必要となります。TMPではBRANDリーダーシップを強烈に推し進め、実績の伴った経営幹部を養成します。

TMPプログラムの導入ケース

  • 一人からの事業立ち上げのケース
    • 新たな事業立ち上げの場合でも初期投資を少なくして立ち上げて参ります。
    • 住宅営業経験者のコンサルタントが協力に営業をサポートします。
    • 導入後3年で20棟の年間受注棟数を実現します。
  • 10~30棟で伸び悩んでいるケース
    • 個人のスキルに頼る経営から、組織だった経営に転換できます。
    • 人材の採用力向上により、2店舗体制が可能になり早いスピードで60棟の組織への転換できます。
  • 50~100棟で伸び悩んでいるケース
    • 集客力が伸び悩んでいる場合、現在の業態が時代にミスマッチしている場合が多く、BRANDの再構築により時流に乗った経営に転換できます。
    • 若い世代の活躍の場を与えることにより組織が活性化し100棟を超えていく店舗展開が可能となります。
  • 100棟以上の組織が導入するケース
    • 新事業部として新BRANDを立ち上げます。
    • 複数のBRANDを時代に合わせてマネジメントすることにより、安定経営が可能となります。(BRANDのポートフォリオマネジメント)
    • 事業部長の層が厚くなり、事業継承など組織力が大幅に向上します。
TMPプログラムの体系

TMPプログラムの成功ポイント

  • ポジショニング戦略の上手さ
    • 時代の風に上手く乗ること
  • BRANDINGの上手さ
    • お客様から選ばれる理由を感性的に表現すること
    • 戦略的な広告展開により、良い認知を拡大していくこと
    • 社員のモチベーションが上がるようなBRANDイメージにすること
    • 時代の風に乗り自分の特長(強み)を活かすこと
    • 社員が楽しく仕事ができる業態にすること
  • 知覚品質を高める
    • お客様が実際に触れて感じる品質を高めること
    • 営業のコミュニケーションスキルや、設計のデザインレベルを向上させること
    • 施工監理やアフターサービス含めてお客様の満足を獲得すること
  • コストリーダーシップの強化
    • 提案型営業による使用部材の集中化によるコストダウンを行うこと
    • 原価管理システムを強化し、ムダを排除すること
    • 安定受注・安定発注による外注費のコストダウンを行うこと
    • 職種別の生産性基準と人事評価制度を連動させることにより、労働生産性を向上させること